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ここでいう『働く』はランゲージエクスチェンジのような形やご近所さんや知り合いにちょっと教えるものではなく、日本語を教えるスキルを持っている人がそのスキルを使って日本語教師として働くことを前提とし、賃金を得ることがほとんどになる場合です。一般的に日本語教師として働くことができるスキルを証明するものとして
が挙げられ、上記を持っていることで日本語教師として働くことができると言われています。ただし、これらがあっても働く場所等によって、必ずとも言えないことがあるので注意が必要です。もちろん全ては採用試験に合格するとか、雇用してもらえることが前提となるのでその点に関しては日々スキルを磨いて尽力をすることは最低限必要なこととなります。但し、それらをしていても不可抗力として働くことができない場合もあるので十分な注意が必要です。それらを以下に記しますのでご参考ください
どこで働くかはいろいろな切り口があるので、以下それぞれを参考にして下さい。まず、一番大きなくくりとして働く地域・場所から見ていきましょう。大きくわけると日本と海外で分けられる思います。このくくりには前提としてビザの問題があります。日本の場合は、日本人であれば働くことに関してビザを気にすることはないですが、海外の場合は働くことのできるビザの保持有無がとても重要となります。いくら能力があってもビザがない限りは働けないのでその点、大前提として注意が必要です。
日本で働く場合は、ほとんどは日本語教育機関で働くかプライベートで働いたりオンラインで働いたりすることになると思います。日本語教育機関に関してはさらに細かく分けると、民間日本語学校、外国人の就学生がいる公的機関、企業内での指導、ボランティア団体など多種多様のスタイルがあります。さらに民間日本語学校は、更に大きく2つに分けられ、告示校で働く場合とその他の民間日本語学校で働く場合で採用条件が異なります。
海外で働く場合は、小中高校大学などの機関で働く、民間の日本語学校で働く、プライベートやオンラインで働くなどに大別できると思います。国や地域により異なると思いますが、おおよそ小中高校大学等で働く場合は、スポンサーが取得にサポートしてくれる就労ビザではなく永住権など自身で働くことのできビザの保持と現地の大学の教育学部などを卒業していることが基本的に必要となります。従って、なるとしても一般的には長い道のりを経る方法となります。よって、海外で働く場合で現実的に考えられるのは、民間の日本語学校やプライベートで働く事となります。こちらの方は小中高校大学よりもずっと可能性のある方法となります。更に、同じ海外で働くにしてもアジア圏と欧米圏では差があります。アジア圏の場合は、現地の民間日本語学校が就労ビザのスポンサーになってくれることも多いので(就労ビザ取得の条件有)、現実味がかなり高いです。さらに世界的に見てアジアの国々では多くの民間日本語学校が存在していますので、求人数も多く常に募集がかけられていることも特長的です。一方、欧米圏の民間日本語学校では、就労ビザ等のスポンサーをしないことが多く、求人数もアジアと比べると少ないので、なかなか働くことは難しいです。ただ、永住権などのビザを持っていると、逆に候補があまりいないので、重宝され採用される可能性もあります。
次に働き方も様々です。日本語教育機関で働く際には、常勤として常に働く専任講師から、与えられたコマのみ勤務する非常勤という働き方があります。一方で機関に属さずプライベートやオンライン講師として働く場合や、いろいろなパターンの掛け持ちなどもあります。専任講師は週40時間働く会社勤務のようなイメージとなりますが、プライベートで教える場合は主婦の方などがご自身の空いた時間での働き方となります。
日本では一般的に専任講師として働けることは簡単ではありません。たいていは非常勤講師から採用され、実力が認められた上で、ポジションに空きがあることで専任講師に進むことが一般的なステップアップです。一方で特にアジア圏の民間日本語学校は多くの場合が、最初から専任講師として採用をしてくれることです。よって、アジアの民間日本語学校は、日本語教師としての経験を多く積むことができる働き方となり、遠回りかもしれませんが、その方が日本語教師としてのスキルが早く身につき、キャリアを積める可能性があります。最終的に日本で就職であっても採用試験の際には、その教えた経験の豊富さが重要はファクターの一つとなりますので、日本で就職をすることを目指している人でも、一旦、アジア(海外)で働くキャリアステップはお勧め方法となります。
これらどこにいても、どの機関にも属さない方法が、プライベートやオンラインでの働き方です。ご自身で生徒を募集する作業などがありますが、自分のペースでできたり、メインの仕事を持ちながらできたり、これからの働き方の一つとして大いに考えられる方法で、尚且つオンラインに関しては日本にいながらでもどこにいても世界中の日本語学習者相手に指導できるのでやりがいのある方法のひとつかもしれません。
日本語教員養成研修の届出について
Q4)海外での日本語教員養成研修についても届出の対象になりますか。
A4)届出いただいた研修については、実際の授業の様子や教材など必要に応じて現地で確認させていただくことを想定しておりますので、海外については今のところ対象としておりません。
文化庁認定の基準(項目概要) | BBICollge日本語教師養成講座420時間 |
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「日本語教員養成におい て必要とされる教育内容」として、「社会・文化・地域」、「言語と社会」、「言語と心理」、「言語と教育」、「言語」の五つの区分の授業を行う事 | 全ての授業を行っている |
420単位時間以上で研修の課程が設定されている事 | 総計427時間の講座 |
教育実習45単位時間以上を含む420単位時間以上修了している事 | 教育実習は200時間以上で設定 ⇒ 実践重視 |
その上で科目ごとに出席や成績管理がなされることにより、修了と認められる科目(科目ごとに出席率やテストの成績等修了要件が適切に定められている事) | 全て対応をしている |
受講した研修の内容について、次に掲げる項目が確認できること 1. 研修の実施機関・団体の名称、設置形態、代表者の氏名、研修事業の概要(理念・目的、沿革、実績)、研修の実施環境・設備、個人情報保護の取組、連絡先 2. 研修の名称及びそのカリキュラム・シラバス(科目名及び単位時間数、日程、教材、実 習の内容・実施方法、総単位時間数、1 単位時間の時間(分)数、受講成績の評価の方 法,修了要件) 3. 主な講師(プロフィール,指導経験等) 4. 研修の実施形態(通学制又は通信制など) |
全て対応をしている(表記できる) |
大学及び研修の実施機関が発行する証明書等において確認できる事 | 修了証と成績表を発行している |
研修の内容について文化庁に届出がなされていること | 海外にあるため届け出ができない |
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